最近流行の麻疹は日本固有種ではなく中国韓国型

ウイルスというのは遺伝子解析が非常に容易で、配列を決めてパソコンに系統樹を書かせればすぐ、どのウイルスとどのウイルスが近縁とかわかってしまう。

東京都衛生研究所の報告では

今回の調査によって,都内で流行している主な麻疹ウイルスは、日本固有のD5型から、これまで中国及び韓国で流行していたH1型に変化していたことが明らかとなった。

ということで、これは２００２年度の話。この２００１年から２００２年にかけてが、日本で流行する麻疹ウイルスが、中国韓国型（H1)に変わった重大な転機だったことがわかる。

愛媛県立衛生研究所の報告

今年の分離株は4株すべて､ 遺伝子型H1型の代表株MVi/Hunan.CHN/93/7と同一のクラスターに属したことから､ H1型であることが明らかとなった。また､4株の塩基配列の相同性は100％一致していた。一方､ 2001年分離株はすべてD5型で､ 国内で流行している株であった

と、これも２００１年度と２００２年度の比較。同報告書では、

H1型麻疹ウイルスは､ 2001年に東京都と川崎市で(IASR Vol.22､ No.11参照)､ 2002年に大阪市で(IASRVol.23､ No.11参照)､ 散発麻疹から分離されており､ また2002年3月には北茨城市の中学校における集団発生も報告されている。今回の愛媛県における成人麻疹からのH1型の分離は､ 国内で初めての事例である

と、２００１年ごろから、全国で中国韓国型（H1)麻疹ウイルスがアウトブレイクし始めたことが報告されている。２００３年には千葉で報告。
岩手でも２００３年に報告。

などなど、日本の麻疹ウイルスは、日本在来種のD5やD3といった型から、中国韓国で流行しているH1という型に、完全に置き換わったようである。日本で使われている麻疹ワクチンやMMRワクチンはH1型にも有効だろうとされているが、近年の成人麻疹の流行をみると、本当にH1に有効かどうか、検討が必要だろう。

おそらく日本に中国韓国型（H1)ウイルスが持ち込まれたのは２００１年。２１世紀の幕開けは、成人麻疹という、なんとも気が重い流行の幕開けでもあったのだ。

大学の麻疹流行は４年後が本番

国立感染症研究所のデータをみていたら、平成元年生まれ前後の世代が麻疹にかかりやすいと思えてきた。

これは、平成１３年のデータだから、このとき１１歳から１４歳前後が、今の大学生となる。
しかし、こうしてみると、接種率はそれほどおちてないものの、MMRワクチンの割合が増えている。このMMRは、世界的にみても標準のワクチンであったが、内容中のムンプスワクチンの副反応の無菌性髄膜炎の頻度が高かったと報道され（実際どれぐらい高かったかは別問題）、結局政府は接種中止という投げやりな対応をとった。それはともかく、MMRワクチンは、麻疹に関しては、一回接種では足りなかったのではないか？という疑問がわいてくる。

麻疹の流行は、先進国としては恥ずかしいことこの上ない、ことである。麻疹は、天然痘同様世界から撲滅が可能であり、実際南北アメリカ大陸、英国などでは、ほぼ根絶に近い状態を達成している。

マスコミや野党の反予防接種キャンペーンに踊らされて、平成５年生まれの世代は突出して接種率が悪い。大学での麻疹流行が最悪の事態を迎えるのは、この世代が大学に入学してくる平成２３年である。


MMRワクチンを叩いておられる政治家

中国製風邪薬で１００人死亡（パナマ）

朝日から

中国製医薬品とペットフードから毒性物質　１００人死亡
2007年05月09日23時59分

中国外務省などは８日、パナマ向けに輸出された薬用甘味料のグリセリンと、米国とカナダへ輸出されたペットフードにそれぞれ毒性物質が混入していたと発表した。６日付米ニューヨーク・タイムズ紙はパナマで１００人の死亡が確認されたと報道。同省の姜瑜副報道局長は８日の会見で「グリセリンの代わりに医薬品には使用できない化学薬品が使われた」と述べ、因果関係を認めた。

ニューヨーク・タイムズ紙などによると、パナマで昨年、内臓の機能低下などの不調を訴えた多数の患者が原因不明で死亡。患者らが服用したかぜ薬の原料として「グリセリン」と表示があったが、パナマ政府の依頼で米食品医薬品局（ＦＤＡ）が調査したところ、ジエチレングリコールが含まれていたことが判明した。

ジエチレングリコールはグリセリンと比べて格段に安価。江蘇省にある化学薬品会社がグリセリンに混ぜて製造し、スペインや中国の貿易会社を通じて輸出されたという。

同紙によると、パナマでは３６５人の死亡報告があり、うちこれまでに１００人の死因がジエチレングリコールと確認されているという。同紙は昨年判明したパナマと中国の例は製造元が中国企業と確認できたが、確認できなかった「有毒甘味料」による被害が過去にハイチやバングラデシュ、アルゼンチン、ナイジェリア、インドでもあったと報じている。

医薬品に毒物ですか。
このような事例は１９９５年にハイチで、やはり中国製医薬品で死亡例があったという。愛知県衛生研究所によれば

同様な事件が１０年前にハイチでも発生しています。1995年11月から1996年6月にかけて109人の子供が急性腎不全などを患い、そのうち88人が死亡しました。CDC、FDAなどとの共同調査の結果、ハイチ当局はアセトアミノフェンシロップに配合されたグリセリンがジエチレングリコールで汚染されていたこと、また、このグリセリンは中国から輸入されたものであったことを発表しました。(詳しくはこちら）

同種の事件が日本でおきてもおかしくないですね。

田舎勤務するなら学費無料で医学部に入れるよ

読売から

医学部に地域勤務枠、卒業後へき地で１０年…政府・与党

政府・与党は１２日、へき地や離島など地域の医師不足・偏在を解消するため、全国の大学の医学部に、卒業後１０年程度はへき地など地域医療に従事することを条件とした「地域医療枠（仮称）」の新設を認める方針を固めた。

地域枠は、４７都道府県ごとに年５人程度、全国で約２５０人の定員増を想定している。地域枠の学生には、授業料の免除といった優遇措置を設ける。

政府・与党が週明けにも開く、医師不足に関する協議会がまとめる新たな医師確保対策の中心となる見通しだ。

地域枠のモデルとなるのは、１９７２年に全国の都道府県が共同で設立した自治医科大学（高久史麿学長、栃木県下野市）だ。同大では、在学中の学費などは大学側が貸与し、学生は、卒業後、自分の出身都道府県でのへき地などの地域医療に９年間従事すれば、学費返済などが全額免除される。事実上、へき地勤務を義務づけている形だ。

新たな医師確保対策で、政府・与党は、この“自治医大方式”を全国に拡大することを想定している。全国には医学部を持つ国公立と私立大学が計８０大学ある。このうち、地域枠を設けた大学に対し、政府・与党は、交付金などによる財政支援を検討している。

医療行政に影響力を持つ自民党の丹羽総務会長は１２日、新潟市内での講演で、「自治医大の制度を全国４７都道府県の国公立大などに拡大したらどうか。５人ずつ増やせば、へき地での医師不足は間違いなく解消する」と述べ、“自治医大方式”の拡大を提案した。

医学部を卒業した学生にへき地勤務を義務づけることは当初、「職業選択の自由に抵触する恐れがある」との指摘もあった。だが、「入学前からへき地勤務を前提条件とし、在学中に学費貸与などで支援すれば、問題ない」と判断した。

政府は昨年８月、「医師確保総合対策」を策定し、医師不足で悩む県にある大学医学部の定員増を暫定的に認め、２００８年度から最大１１０人を認めた。しかし、医師不足解消の見通しは立たず、来年度予算編成に向け、追加対策が必要だとの声が政府・与党内から出ていた。

今回、新たに地域医療を強化するのは、現在の医師不足問題が、医師の絶対数不足よりも、都市と地方の医師の偏在に、より問題があるとみているためだ。

厚労省によると、人口１０万人当たりの医師数は、全国平均の２１１・７人（２００４年）に対し、青森（１７３・７人）、岩手（１７９・１人）、岐阜（１７１・３人）などと東北を中心に平均を大きく下回る。東京（２７８・４人）など大都市との格差が大きい。また、０２年度の立ち入り検査では、全国の４分の１の病院で医師数が医療法の基準を下回った。

政府・与党は、医師不足問題に関する協議会で、「新たな医師確保対策」をまとめ、「経済財政運営と構造改革に関する基本方針（骨太の方針）２００７」にも新たな医師確保対策を盛り込む方針だ。
（2007年5月13日3時1分  読売新聞）

（コメント）この件に関して文科省の朝令暮改ぶりは異常。平成１８年にいたるまで、医学部定員の削減方針は変わってないはずなんだが。

文科省の公開情報から

文部科学省
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資料3－1
医学部入学定員削減に関する経緯

［枠内は閣議決定等］
昭和57年7月　臨時行政調査会「行政改革に関する第3次答申」
◎     　医師については、過剰を招かないよう合理的な医師養成計画を樹立する。

昭和57年9月　「今後における行政改革の具体化方策について」閣議決定
◎     　医師については、全体として過剰を招かないように配意し、適正な水準となるよう合理的な養成計画の確立について政府部内において検討を進める。

昭和61年6月　厚生省「将来の医師需給に関する検討委員会」最終意見
◎     　平成7年を目途として医師の新規参入を最小限10パーセント削減すべき。

昭和62年9月　文部省「医学教育の改善に関する調査研究協力者会議」最終まとめ
◎     　新たに医師になる者を10パーセント程度抑制することを目標として、国公私立を通じ、入学者の削減等の措置を講ずべき

※     　以降入学定員の削減を実施。平成18年度までに7.9パーセント削減をしている。

平成9年6月　「財政構造改革の推進について」閣議決定
◎     　大学医学部の整理・合理化も視野に入れつつ引き続き医学部定員の削減に取り組む。

平成10年5月　厚生省「医師の需給に関する検討会」報告書公表
◎     　当面、昭和62年に立てた削減目標の未達成部分の達成を目指す。

平成11年2月　文部省「21世紀医学・医療懇談会」第4次報告公表
◎     　医学部の入学定員について、現状よりさらに削減することが必要であり、削減目標の達成を目指すことが適当。
◎     　入学定員の削減は国公私立大学全体で対応すべき。

平成18年7月　厚生労働省「医師の需給に関する検討会」報告書公表
◎     　医学部定員の増加は、中長期的には医師過剰をきたすが、人口に比して医学部定員が少ないために未だ医師が不足している県の大学医学部に対して、さらに実効性のある地域定着策の実施を前提として定員の暫定的な調整を検討する必要がある。

平成18年8月　総務・財務・文部科学・厚生労働の各大臣による確認書
◎     　医師不足が特に深刻と認められる県において、平成20年度からの最大10年間に限り、将来の医師養成を前倒しするとの趣旨の下、10名を限度として、現行の当該県内における医師の養成数に上乗せする暫定的な調整の計画を容認する。　（注）対象県：青森、岩手、秋田、山形、福島、新潟、山梨、長野、岐阜、三重
◎     　自治医科大学において、更なる地域医療貢献策の実施を条件として、平成20年度からの最大10年間に限り、10名を限度として、定員に上乗せする暫定的な調整に係る申請を容認する。医学部生の暫定的な定員増は、医師不足が認められる都道府県に対し行うものとする。
◎     　引き続き、医学部定員の削減等に取り組む。

（コメント）平成１８年８月の段階で、政府は医学部定員削減方針を変えてませんよ。でも長期的には正しい施策だよね。新研修医制度で医局をぶち壊し、医者を封建社会から解き放ったことが原因として大きい。数が足りなかったわけじゃないからね。

中国製ラーメンで２名即死 続報

ニュース速報+から転載

ウランバートルの学生２人が中国製の即席ラーメンを食べた後に、死亡しました。 赤い袋に
入った１５０Tg（約０・１ドル）のラーメンが、ここの店では広く売られています。 モンゴルの
ニュースウェブサイトwww.oops.mnが先週、死亡事故を報じました。中国産ラーメンの製造
過程で有毒廃水が混入したと考えられます。

「これらの汚染している商品は本当に危険です。安全であることを完全に確信するまで、
私たちは再びこれらのラーメンを販売するつもりはありません」と、学生街にあるラーメン
の主要販売業者、スーパーマーケットEverydayの販売責任者Chris Essierは言う。
「私たちは、店から全ての中国製の即席ラーメンを取り除いて、現在は韓国と日本の商品
だけを販売しています」。

しかし、Bombogor Wholesaleセンターやウランバートル近郊の小さい店の業者は、ラーメン
を販売し続けています。
「客がまだそれらを買いたがっているので、私たちはまだ販売しています」と、名前を出さ
ないように頼んだ１人の業者が言いました。「韓国、日本、およびロシアから輸入された
いろんなブランドのラーメンがありますが、買う人は少ないです。中国のラーメンは非常に
安いので、とてもよく売れています」。

業者は、安くて簡単につくれるラーメンが学生には特に人気があると言う。「寮に住んで
いる学生の大多数は、日常的にラーメンを食べ、Everydayでそれらの食物を買います」。

「簡単で、すぐに作れるものはとても便利なのでよく食べます」と、大学生のS.Bat-Olziiは
言いました。 しかし彼は、死亡事故以降は中国の即席ラーメンを食べるのを止めていると
認めました。学生の中には、即席ラーメンをたくさん食べ過ぎるのは健康によくないと思った
と言う人もいました。

UB POST（英語）：
http://ubpost.mongolnews.mn/main/index.php?option=com_content&task=view&id=702&Itemid=36
前スレ：http://news22.2ch.net/test/read.cgi/newsplus/1179035310/l50